マイホーム購入を成功させるためには、不動産会社を賢く利用し、サポートを受けることが重要です。とはいえ、インターネット検索すると物件も不動産会社も数多く出てきます。どの不動産会社を選んだらよいか分からないと悩む人も多いのではないでしょうか。

そこで、これからマイホームの購入を検討している方向けに、不動産会社の種類と選び方、見極めのポイントなどを説明します。

不動産会社には得意分野がある

不動産取引には、売主と買主が不動産会社を介さずに契約する「直接取引」が存在しますが、ごく希なケースです。一般的には契約は、仲介役となる不動産会社を通して間接的に行われます。

不動産会社は大まかに分けると、販売業務を代行する販売代理会社、売主と買主のマッチングを行う仲介（媒介）会社、そして管理業務をメインにする管理会社の3種類に分かれます。

販売代理会社と言っても、買取・再販に力を入れている会社もあれば、仲介も行う会社もあります。仲介会社でも、顧客から直接依頼を受ける「元付け」を得意とするところ、売買の相手を探す「客付け」を主力とするところなどその特徴は様々です。

多くの不動産会社は、販売代理も仲介も行えますが、取引形態によって知識やスキルも異なるため、どのような取引業務を主力とするのかを見極めることが大切です。

不動産会社の選び方

基本的に、元付けに力を入れている不動産会社は大手、または小さくても地域密着型の会社が多く、客付けに力を入れている不動産会社は比較的事業年数の浅い新興会社が多い傾向にあるといわれています。

その理由として、大手や年数の長い不動産会社、地域密着型の不動産会社は独自のネットワークを確立していることが多く、元付けを多く持っていることが考えられます。大手であれば実績もあり支店の数も多いため、幅広いエリアでマイホームを探せるというメリットもあります。反対にエリアを限定している場合は、物件や周辺環境の状況をよく知っている地域密着型の不動産会社が有効といえるでしょう。

一方で新興企業は、売買取引を行うためのネットワークを開拓していく必要があり、客付けのスキルが高いケースが多々あります。客付け業者には資産運用や住宅ローン、補助金などの知識を活かしたサービスを提供しているところもあります。

不動産会社が新しい会社かどうかを見極めるには、免許番号を確認する方法があります。免許番号は、宅建業者として国土交通大臣が発行する不動産業者のIDのようなもので、不動産会社の事務所の入り口など見えやすいところや、チラシなどにも表記されています。

5年に1度更新され、その回数が表示されます。たとえば、国土交通大臣（または県知事）「（1）第〇〇〇号」と表記されていれば事業開始から5年以内、「（2）第〇〇〇号」であれば5年以上10年未満ということになり、大まかな事業年数を把握することができます。

実際に不動産業者を信頼できるかどうか判断する際には、各不動産業者の実績なども参考にする必要があります。年数だけで不動産会社を選ぶのは早計ですが、「元付け業者」「客付け業者」などを見極める1つの目安にはなるでしょう。

不動産会社と担当者を見極める

自分の希望する物件の条件やエリアが決まり、複数の会社を絞り込んだら、実際に来店してみましょう。来店したら、専任の宅地建物取引士がいること、誇大広告がないこと、そして担当者がどのような人かを見極める必要があります。

不動産業を営む場合、専任の宅地建物取引士を雇うことが法律で義務づけられています。実際には専門家を雇わずに営業している不動産会社も存在しており、トラブルに発展するケースも少なくありません。不動産業者では免許番号とともに宅地建物取引士の表記が店頭などに掲示されているため、必ず確認しましょう。

また「激安」「日本一」など根拠のない誇大広告を出しているところ、契約を取り付けようと過剰なセールストークを行うところも控えましょう。店内が清潔で整理されているかなど、雰囲気も確認します。

重要なのが、営業マンの接客です。信頼できる営業マンは、物件の長所だけでなく短所もはっきり伝えてくれるものです。内見時もリフォームや設備の入替えの必要性などがあれば説明してくれるでしょう。また、ヒアリング能力が高く来店者の希望を聞き出しライフプラン、購入プランなども一緒に考え、サポートします。

接客の良し悪しだけでなく、営業マンと顧客の相性も重要です。複数の店舗を訪れて「この人なら信頼できる」と感じる人を探すことをおすすめします。

ほかにも、会社で行っているサービスやサポートがあるか、ホームページで活動状況、経営者の方針など物件以外の情報を集めたり、口コミ評価などをチェックしたりしておくのもよいでしょう。

まとめ

不動産会社選びでは、保有する物件数を基準にするケースもありますが、あまり意味がありません。不動産業界では、不動産流通機構が運営する「レインズ」と呼ばれるデータベースにより物件情報を共有しており、複数の不動産会社で同じ物件を見かけることも珍しくありません。

自社で直接依頼を受けている物件の数は限られています。よい物件を探すためにはよい不動産会社を探すことが必要であり、そのためには複数の不動産会社を訪れて見極めていくことが大切です。できるだけ正確で詳細な情報を集め、不動産会社の比較・検討を行いましょう。